毎日新聞はいつ朝鮮人に乗っ取られたのか

TBSの月曜ゴールデン、「SP 八剱貴志」で、悪徳代議士にブルーリボンをつけさていた演出がちょっとした話題になっている。ブルーリボンは、拉致被害者の帰国を願い、意識のある国会議員が連帯を示すためつけているリボンであるが、TBSは、北朝鮮による日本人拉致問題に関心のある議員を悪徳代議士扱いしているのだ。

本件、言い訳では済まされない。TBSは明確な形で謝罪をし、かつブルーリボンをつけている議員らの意向に沿った形での拉致問題特集を放送すべきである。

TBSが反日であるのは、明らかであるが、同時に系列の毎日新聞も反日だ。この系列は朝日新聞同様、反日左翼の思想で染まっている。違うのは、朝日新聞は戦後すぐからGHQ史観に染まった日本人による左翼メディアであったのに対し、毎日新聞は戦後徐々に左翼に乗っとられ、朝鮮系のメディアとなった点だ。

戦後しばらく、朝鮮人が日本で暴動や不法行為を繰り返していた時期は、毎日新聞は日本人の視点で報道をしていた。それがいつの間にか、朝鮮人の視点で報道するようになるのである。

すくなくとも、今から30年前には朝鮮人寄りのメディアになっていた事は確かなようだ。以下の文章は、毎日新聞の1984年1月21日記事「取材帳から」の記事である。密入国した韓国人に当局が特別在留許可を与えた事を好意的に伝えている。

韓国からの密入国が見つかり外国人登録法違反(登録不申請罪)に問われたが、身障者ボランティア活動に取り組んだり、地元の人たちから嘆願署名が良せられたことなどで、昨年六月、東京地裁で執行猶予の温情判決が言い渡された東京荒川区の焼き肉店主、星本永祐こと高勇善・元被告に法務大臣の特別在留許可が、このほど下りた。

判決後、韓国へ強制退去を命じられるのでは・・・と心配する住民らが再び千六百三十人にのぼる署名を法務大臣に提出。高元被告は四十一年に初入国以来、二十年目でようやく在留資格を手にできた。

「焼き肉屋の大将」は十九日夜、世話になった近所の人々を招いてささやかなパーティーを開いた。

高元被告は、韓国・済州島の出身。苦しい生活に耐えかね、四十一年に密航、一時、韓国へ強制退去させらたたが、すぐにUターン。五十二年から焼き肉店を開くかわら、それまでのつらかった日々を思い出し「困っている人たちのために何かをしなければ」と身障者や老人のためのボランティア活動もしてきた。

昨年五月、尾久署に逮捕されたが、東京地裁は「気の毒な事情があり、地域住民の信望も厚い」と懲役八月、執行猶予三年(求刑懲役一年)の判決。高元被告は判決後、在留資格審査のために東京入国管理局に収用され、その後、身柄を放免(釈放)されて同局の口頭審理を受けていた。

特別在留許可は、不法入国者について日本での生活環境、家族状況などを考慮して法務大臣が特別に在留を認める制度。法務省入国管理局によると、特別在留許可は三十年代前半には年間三千件を超えていたが、不法入国者の減少で五十八年には五百件。

高元被告の場合は熱心に焼き肉店を経営しているうえ、妻が日本人であることなどが考慮されたらしい。審査期間中にも高元被告は車イスの身障者らを立川市の昭和記念公園に連れて行くなどボランティア活動をしていた。

特別在留許可が決まって、高元被告は地元商店街の人たちに九百枚の礼状を書いた。

署名運動などに懸命だったボランティア仲間のハイヤー運転手、秋谷貞二郎(四七)さんは「高さんの人柄の成果です」と感激。パーティの席で、高元被告は「密入国の期間中、何度も名乗り出ようと思ったけれど強制退去が怖くえ、つい、ずるずるときてしまった。でも、これでようやく気持ちが晴れました」と目をうるませていた。

 

 

今から心配な2020年五輪開会式

2020年東京オリンピックの準備が、日本の国際的恥曝しの場となっている。コスト面で問題となったスタジアムの建設計画を変更するのに随分時間がかかった。もし当初予定通り建設されていたら、2020年以降のオリンピック開催都市には悪い前例となっていただろう。

ロゴマークについても、ネットが盛り上がってマスコミも大々的に報道し、結局撤回するという同じパターンで決着した。これには伏線があり、東京都がボランティアの服装を発表したのだが、これがまた不評で、ストレスが溜っていたところにロゴマークの盗用問題が出てきたことから、たかだかロゴマークでネットが盛り上ったのだろう。

東京五輪組織委員会、これがどうにも機能していない。ネット時代に五輪という巨大イベントを開催するという不幸はあるが、これまでの経緯をみるとネット民の難癖では言い訳のできない、自浄能力のない硬直的組織である事が明らかである。

こうしてみると、心配なのが五輪開会式だ。開会式は事前にネタをばらすと面白くなくなるから、テーマぐらいは公開して、全体の構成は一部の人達だけが知っている状態で準備が進むだろう。感動を与えるような、驚きの演出というのは、当日になるまでは隠しておいた方が良い。

しかし、ボランティアの服装が朝鮮通信使を模した、とされる疑惑もあるような状況だ。日本文化を表現するとして、暗に文明・文化が朝鮮を通って日本に来たのだ、という演出もあり得る。日本の良さを伝えるとして、かえって日本人を貶めてしまうような開会式になる可能性だってある。憲法9条はすばらしい、などという政治的メッセージも挿入される心配だってある。

今の五輪組織委員会の状態だと、開会式のテーマが伝えられた直後から、具体的な中身が定まっていなくてもネットからの攻撃を受けるのではないか。信頼が地に墜ちているのである。

今回のロゴマーク撤回については、安倍首相の介入はなかったようであるが、五輪組織委員会が機能不全の状態だと、ものごとを決めるのに総理大臣の裁決に委ねるような情けない状況になりかねない。そして、それは安倍政権の独裁色を強める事になってしまうのである。

強い指導者は頼もしいが、それは日本の政治には似合わない。しかし、安倍首相には五輪に関してはあと一度だけ、権力を見せつけて欲しい。それは、五輪組織委員会のトップ交代である。